【介護体験】身体状況を考えての福祉用具選定?⑨

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選定が悪いと使えない福祉用具?

福祉用具の活用方法はいろいろ?

在宅復帰の準備は、非常に重要なステップです。自宅を「安全・安心」な生活環境に整えるためには、適切な福祉用具の選定と活用が欠かせません。以下に、在宅復帰の際に考慮すべきポイントと福祉用具の選定についてご説明します。

 在宅復帰の準備ポイント

1. 自宅環境の評価
自宅のどの部分が安全で、どの部分が改善が必要かを評価します。例えば、階段や浴室など、転倒のリスクが高い場所を特定します。

2. 福祉用具の選定
福祉用具は多種多様で、使用者の状態やニーズに合わせて選定する必要があります。例えば、車いす、歩行器、ベッド用手すり、入浴補助用具などがあります。
福祉用具専門相談員と連携し、適切な用具を選定します。相談員は、使用者の状態に合わせた最適な用具の選定や使い方のアドバイスを提供します。

3. 福祉用具の活用
選定した福祉用具を正しく活用することが重要です。例えば、歩行器を使用する際には、正しい使い方を学び、定期的に点検を行います。
使用者や介護者が福祉用具の使い方に慣れるためのトレーニングも必要です。

4. 住宅改修
必要に応じて、住宅の改修を行います。例えば、手すりの設置や段差の解消など、生活環境をより安全にするための改修を検討します。

 福祉用具の選定例

  • 車いす: 自走用、介助用、電動など、使用者の移動能力に応じて選定します。
  • 特殊寝台: ベッドの高さ調整やサイドレールの有無など、使用者の寝起きのしやすさを考慮します。
  • 入浴補助用具: 入浴椅子や浴槽内椅子など、入浴時の安全を確保するための用具を選定します。

在宅復帰は、使用者とその家族にとって大きな変化ですが、適切な準備と福祉用具の活用によって、安全で安心な生活を送ることができます。福祉用具専門相談員との連携を大切にし、最適な環境を整えましょう。

福祉用具は、下記のようなものがあります!

一般的な福祉用具を紹介します!

一般的な福祉用具(介護用品)概要を知っていると選定ができる!

◆福祉用具の概要を説明!

  1. 日常生活に支障のある障害者や要介護者・要支援者の生活の便宜を図るための用具、及び機能訓練のための用具のこと。義肢や車椅子などの補装具と呼ばれる機能補助用具も福祉用具の一種である。
  2. 日本では長期間に渡り福祉用具の統一した定義がなく、1)「介護用具」「福祉機器」など様々な呼称で呼ばれてきました 。
  3. 1993年(平成5年)に成立した福祉用具の研究開発及び普及の促進に関する法律(以下、福祉用具法と呼ぶ)によって…福祉用具は「心身の機能が低下し日常生活を営むのに支障のある老人又は心身障害者の日常生活上の便宜を図るための用具及びこれらの者の機能訓練のための用具並びに補装具をいう。」と定義されています。

◆給付・支援制度はどうなっているのでしょうか?

  1. 65歳以上の要介護者を対象とした介護保険では、要支援・要介護の度合いに応じて福祉用具のレンタルが受けられる。入浴や排泄に使用するなど、レンタルに馴染まない介護用品は「特定福祉用具」とされ、購入費用の給付という形で支援されています。
  2. 高齢者ではない障害者や、障害があり介護保険法ではカバーしていない福祉用具を必要とする高齢者は、2)障害者総合支援法によって支援されています。

私の経験から思うことは?

◆介護には、最適な福祉用具の選定と活用方法が重要です!

  1. 福祉用具専門相談員さん・ケアマネージャーさんと身体状況(ADL)を考えて選定しなければなりません。
  2. 役立たない用具は、場所だけ取って、費用が掛かります。無駄な用具になります。十分に検討してください。

◆1割の費用ですので、選定を間違えると使えないので、注意が必要です!

  1. 10割(全額)自己負担でも、いるのか、いらないのか?と考えると案外、判断しやすいと思います。
  2. 1割でも毎月継続して費用が掛かるので、長い月数ですと金額は大きくなります。所得が高い方は、2割ですので、決して少ない金額ではありません。

【用語説明】

1)介護用品・福祉機器の選定の詳しい内容を下記に記載しています。参考になれば幸いです。
2)障害者総合支援法とは:正式名称は障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律です。障害や難病のある人に対して、その人に必要なサービス提供するものです。

私の在宅復帰向け苦労した経験を記載していますので
参考になれば幸いです?

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※介護体験、在宅復帰準備で苦労する。

福祉用具は選定を間違える、まったく、使えません?


 

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ABOUTこの記事をかいた人

パナソニックにて24年以上の介護事業経験を有し、個人の介護体験を活かして、シニア世代及び高齢者が自分らしい生活を送れるよう情報を提供します。介護保険や介護施設、在宅介護の準備に関する情報提供を通じて、超高齢社会の課題に取り組むことを目指しています。