【介護体験】 母の施設生活5年目状況は?

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<高齢者向け住宅>
5年目の生活内容は?

母の日常生活についてお話しします。介護施設での生活は、個々のニーズや施設の提供するサービスによって異なりますが、基本的には以下のような日常をしています。

1. 朝のルーティン

母は朝食前に起床し、身支度を整えます。施設のスタッフが必要に応じてサポートし、朝食を提供してくれます。食事は栄養バランスが考慮されており、個々の健康状態に合わせたメニューが用意されています。

 2. 日中の活動

日中は、リハビリや運動、趣味活動などが行われています。日によっては、音楽療法やアートセラピー、園芸活動など多彩なプログラムが用意されていることもあります。これらの活動は、身体機能の維持や精神的な充実感を促進するために重要な活動と思います。

 3. 食事と休憩

 昼食と夕食も施設で提供され、食後には休憩や自由時間があります。母はこの時間を利用して、読書やテレビ鑑賞、他の入居者との交流を楽しむことができています。

 4. 医療ケア

定期的な健康チェックや医療ケアが行われます。母の健康状態に応じて、薬の管理や医療処置が必要な場合は、施設の医療スタッフが対応してくれています。

 5. 家族との交流

家族との交流も大切な時間です。訪問や電話、ビデオ通話などで母とコミュニケーションを取り、近況を報告し合うことで、母の精神的な安定をサポートになっています。

 6. 夜のルーティン

夕食後は、リラックスした時間を過ごし、就寝前の準備を行います。母が安心して眠れるよう、スタッフがサポートしてくれています。

私のこれからですが?

今後は、継続して、日常生活が充実し、安心して過ごせるように、施設のスタッフと連携しながらサポートを続けていこうと思っています。

一般的に家族で介護を続けた場合?

家族で介護を長期間行うことでの課題があります

介護者に多大な影響を及ぼすことが知られています。特に5年目になると、介護者は様々な心身の変化に直面する可能性があります。これは、日々の介護行為の繰り返しによるストレスの蓄積、金銭的な負担、そして介護者自身の高齢化などが原因で起こり得る現象です。

介護行為に関連する問題点としては、排泄、食事、移乗などの日常的な介護タスクが挙げられます。これらは毎日のように行わなければならず、誰が担当するか、ミスをしたらどうするか、自分の時間がなくなってしまうかなど、不安や葛藤が生じやすいとされています。ストレスが蓄積されると、介護に協力してくれない家族に対する怒りや、要介護者への不満が虐待などの深刻な問題を引き起こす可能性もあります。

金銭面では、介護にかかる費用は想定以上に高く、家計に大きな負担をかけることがあります。一時的な費用としては住宅改造や介護用ベッドの購入などがあり、月々の費用としては介護サービスの利用料金などが挙げられます。これらの出費は、家族介護を長期間続けることでさらに膨らむ可能性があり、家族全体の金銭的な問題に発展することもあります。

また、介護者の年齢面の問題も無視できません。高齢化が進む中で、介護者自身も高齢になることが多く、これが「老々介護」と呼ばれる状況を生み出しています。介護者が高齢になると、体力や筋力の低下により、介護行為が困難になることがあり、介護が原因で身体を壊してしまうケースもあります。

これらの問題に対処するためには、家族内で介護行為が得意な人に分担する、デイサービスやショートステイを活用する、介護研修を受けてスキルアップするなどの対策が重要です。また、介護に関する費用の計画を立て、家族内での出し合い方を話し合うことも大切です。さらに、介護者自身の健康管理や、地域包括支援センターなどの外部の支援を積極的に利用することが推奨されます。

家族介護は無理をせず、施設介護への移行を推奨

家族介護は、単に要介護者のサポートだけでなく、介護者自身の生活や健康にも大きな影響を及ぼします。長期間の介護には、心身の健康を守りながら、適切なサポートを受けることが不可欠です。

家族介護は、日々の介護行為による心身の疲労や金銭的負担、介護を担う家族の年齢問題など、多くの課題があります。

これに対し、施設介護は専門的なケアとリハビリテーションを提供し、要介護者の在宅復帰を目指す体制が整っています。また、施設では利用者の尊厳を守りつつ、質の高いサービスを提供することが求められており、家族間の負担を軽減し、要介護者に適切な支援を行うことができます。よって、私は、最終的にな施設介護を推奨しています。


 

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ABOUTこの記事をかいた人

パナソニックにて24年以上の介護事業経験を有し、個人の介護体験を活かして、シニア世代及び高齢者が自分らしい生活を送れるよう情報を提供します。介護保険や介護施設、在宅介護の準備に関する情報提供を通じて、超高齢社会の課題に取り組むことを目指しています。